エンゲージメント調査を実施しているものの、「結果をどう活用すればいいか分からない」「毎年同じ課題が出るだけ」という企業は少なくありません。実は健康経営が形骸化する企業ほど、調査結果を行動につなげられていない傾向があります。今回は、エンゲージメント調査と健康経営の関係性、そして成果につなげる活用方法を解説します。
「エンゲージメント調査は実施しています。でも、その後が続かないんです。」
近年、多くの企業がエンゲージメント調査を導入しています。
人的資本経営への注目が高まり、
・社員満足度
・働きがい
・組織への愛着
・上司との関係性
・職場環境
などを定期的に測定する企業が増えました。
しかし実際には、
・結果を見て終わり
・報告書を作って終わり
・改善策が現場に落ちない
・翌年も同じ課題が出る
という企業も少なくありません。
健康経営担当者の中には、
「調査はしているのに何も変わらない」
と感じている方も多いのではないでしょうか。
実はこの状態こそ、
健康経営とエンゲージメント調査が分断されている状態
なのです。
エンゲージメント調査の本来の目的とは
まず整理したいのは、
エンゲージメント調査の目的です。
調査を導入すると、
ついスコアに目が向きます。
例えば、
・エンゲージメントスコア
・満足度
・離職意向
・職場環境評価
などです。
もちろん数値は重要です。
しかし本来の目的は、
組織の課題を発見し、改善につなげること
です。
ところが現実には、
「前年より上がった」
「前年より下がった」
という比較だけで終わってしまうケースも少なくありません。
健康診断で例えるなら、
診断結果を見ただけで治療をしない状態です。
これでは組織は変わりません。
健康経営との共通点
実は健康経営とエンゲージメント調査には大きな共通点があります。
それは、
測定するだけでは意味がない
ということです。
例えば健康経営では、
・健康診断
・ストレスチェック
・運動習慣調査
などを実施します。
しかし、
実施しただけで社員の健康が改善するわけではありません。
エンゲージメント調査も同じです。
社員の声を集めても、
改善行動につながらなければ意味がないのです。
なぜ調査結果が活用されないのか
多くの企業が調査結果を活用できない理由は3つあります。
① 課題が大きすぎる
調査結果を見ると、
・コミュニケーション不足
・管理職への不満
・働きがいの低下
・将来への不安
など、多くの課題が見つかります。
しかし課題が多すぎて、
「結局何から手を付ければいいか分からない」
状態になることがあります。
② 現場が巻き込まれていない
調査結果を見ているのが、
人事や経営層だけになっているケースもあります。
しかし実際に職場環境を変えるのは現場です。
現場が当事者にならなければ、
改善は進みません。
③ 行動計画がない
最も多いのがこれです。
調査結果の共有で終わり、
具体的な改善行動が決まらない。
すると社員は、
「どうせ言っても変わらない」
と感じるようになります。
これがエンゲージメント低下につながります。
健康経営はエンゲージメント向上の土台になる
ここで重要なのが、
健康経営はエンゲージメント向上の施策でもある
ということです。
例えば、
・相談しやすい環境づくり
・コミュニケーション促進
・メンタルヘルス支援
・運動習慣づくり
・働きやすい職場づくり
これらはすべて、
社員の働きがいや職場への愛着に影響します。
実際、
エンゲージメントが高い企業ほど、
健康施策への参加率も高い傾向があります。
逆に、
健康経営が形骸化している企業では、
エンゲージメント調査も形骸化しやすいのです。
数字の改善より大切なこと
エンゲージメント調査を活用する上で、
見落とされやすいポイントがあります。
それは、
社員の行動が変わっているか
です。
例えば、
・相談件数が増えた
・健康イベント参加率が上がった
・部署間交流が増えた
・管理職の声かけが増えた
こうした変化は、
エンゲージメント向上の前兆になります。
つまり、
スコアだけを追うのではなく、
職場の行動変化を見ることが重要なのです。
なぜ社内だけでは難しいのか
ここで担当者が悩みます。
「調査結果はある。でも改善方法が分からない。」
実際、
エンゲージメント向上には、
・組織開発
・コミュニケーション改善
・メンタルヘルス
・健康づくり
・管理職教育
など、幅広い知識が必要になります。
さらに、
現場を巻き込みながら継続的に運用しなければなりません。
そのため、
担当者一人で抱え込むほど形骸化しやすくなります。
健康経営の窓口が大切にしていること
一般社団法人 健康経営の窓口では、
エンゲージメント調査を
「結果を見るためのもの」ではなく、「行動を変えるためのもの」
と考えています。
例えば、
・国家資格者による現場支援
・健康課題の分析
・参加率向上の仕組みづくり
・管理職との連携
・運動、食事、メンタル、相談支援
などを通じて、
調査結果を現場改善につなげる支援を行っています。
大切なのは、
調査結果を集めることではありません。
その結果をもとに、
職場の空気と社員の行動を変えること
です。
まとめ
エンゲージメント調査は非常に有効なツールです。
しかし、
・調査だけで終わる
・結果共有だけで終わる
・現場が動かない
状態では成果につながりません。
健康経営も同じです。
制度や調査だけでは人は動きません。
だからこそ、
・現場を巻き込む
・行動変容を促す
・継続できる仕組みを作る
ことが重要になります。
もし今、
「調査結果を活かせていない」
「毎年同じ課題が出る」
「健康経営もエンゲージメントも進まない」
そんな状態であれば、
改善すべきは調査項目ではなく、
調査結果を行動につなげる仕組み
かもしれません。
エンゲージメント調査の結果を見ても、「次に何をすればいいか分からない」というご相談は少なくありません。まずは自社の課題整理からでも大丈夫です。お気軽にご相談ください。
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